基本ノウハウ
「もっとWebサイトに集客したい！」「Webからの引き合いを増やすためにも集客をがんばりたい」と考えるものの、何をどこからはじめたら良いか分からないという方は少なくないでしょう。Web広告やSNS、メール配信など多くのWeb集客手法のなかから、自社に適した方法を選択し成果につなげることは容易ではありません。
本記事では、代表的な10のWeb集客方法をメリット・デメリットとともに紹介します。また自社に合ったWeb集客施策の選び方から成果につなげる方法まで徹底解説しています。
今回BeMARKEでは無料でダウンロードできる「1回のウェビナーで188名の集客に成功した7手法を徹底解説した資料(pdf形式)」も用意しました。ぜひWeb集客にお役立てください！
Web集客とはWeb上のさまざまなサービスを活用して、顧客を呼び込む方法のことです。GoogleやYahoo!などの検索エンジンやWeb広告、SNSなど多種多様な方法があります。
現在は、製品やサービスなどを検討する際に、まずはインターネットで情報収集するという人がほとんどでしょう。より多くのお客様に製品やサービスを知ってもらうためにも、Webサイトを運営し集客を行うことは必須だといえます。
Web集客を行うことで、従来の集客方法では認知してもらえなかった層の顧客にもアプローチできます。動画やメールなどさまざまな手法を組み合わせることで、コストを抑えながら、CMやチラシと同等以上の人数に一斉にアプローチを仕掛けることも可能です。
商圏の拡大に悩む地方の企業にとっても、Web集客は有効な施策といえるでしょう。近隣からの顧客がこれ以上望めないことで伸び悩んでいる企業でも、Web集客によって全国の見込み顧客へアプローチできます。
Web集客は、ユーザーデータを収集し分析することで費用対効果を図りやすいというメリットがあります。チラシやパンフレットのようなオフライン広告は発行部数に対する正確な効果が測りづらく、改善の必要性や具体的な課題も判断しづらいため、場合によっては効果の低い広告を継続してしまう可能性もあります。
一方、Web集客ではユーザーの行動履歴やコンバージョンに至った割合などのデータを取得できるため、無駄のない効果的な施策を実行できます。
現在、Web集客にはさまざまな方法があります。ここでは代表的なWeb集客の方法について、メリットとデメリットを合わせて紹介します。
Web広告とは、オンライン上に表示される広告を指します。リスティング広告やディスプレイ広告、リターゲティング広告など掲載する媒体や表示の仕方によってさまざまな種類が存在します。以下の表に種類と特徴をまとめました。
| 広告種類 | メインターゲット | 特徴 |
|---|---|---|
| リスティング広告（検索連動型広告） | 顕在層 | 検索結果画面の上部に表示され、ニーズが顕在化されていればクリックしてもらえる可能性が高い。 |
| リターゲティング（リマーケティング）広告 | 顕在層 | 一度自社のサイトに訪れたユーザーに対して表示され、社名や商材を覚えてもらいやすい。 |
| メール・メルマガ広告 | 顕在層 | ユーザーに対して直接アプローチでき、リスティング広告よりも情報量を多く盛り込める。 |
| ディスプレイ広告 | 潜在層 | 画像や動画を用いるためユーザーの目に入りやすく、クリエイティブが魅力的であればクリックされる可能性も高い。 |
| 記事広告 | 潜在層 | 他社の媒体に掲載でき、他のコンテンツと同じように制作されるため読んでもらいやすい。 |
| SNS広告 | 潜在層 | ユーザー情報を基に、他の広告よりも細かくターゲティングして広告を配信できる。 |
| 動画広告 | 潜在層 | 文字や画像だけで伝わりづらい部分を、映像と音でより細かに表現できる。 |
Web広告では、商材や見込み顧客の認識レベルに応じて細かくターゲティングできることが強みといえます。
例えば検索連動型広告の場合は、すでにニーズや課題が顕在化しているユーザーに情報を届けやすい方法であるため、短期間で成果を出しやすいというメリットがあります。一方、Webサイトやアプリなどの広告枠に掲載されるディスプレイ広告の場合、検索という自発的な行動を取らないユーザーにもアプローチが可能です。
また視覚的に魅力が伝わりやすい動画広告は、複雑な商材のアピールに向いているでしょう。SNS広告では購買者となりうるユーザーに直接アプローチできるなど、各種広告の特徴をつかんだ運用によって成果につなげられます。詳しくは「Web広告の7種類を解説 基礎知識や選定ポイントも紹介」で解説しています。
Web広告による集客を継続的に行う場合は、広告費が発生するため比較的コストは高くなりがちです。ただし、広告のクリックなどユーザーからのアクションに応じて費用が発生する形態が主流であるため、運用方法を工夫することでトータルの広告費は抑えられる可能性もあります。広告費の上限額や単価の設定ができるため、予算に合わせた効果的な運用方法を検討しましょう。
またWeb広告運用を成果につなげるためには専任者を配置する必要があります。専任者にはWeb広告に関する知識やノウハウ、運用スキルの有無が問われます。適任者がいない場合は、外部の支援会社に依頼するという方法もあります。
プレスリリースは自社製品・サービスについて世間に周知し、集客を図る際に効果的な手法です。自社サイトを使って発信する場合もありますが、基本的にはニュースサイトなど外部のメディアに対して自社の一次情報を提供し、ニュースとして取り上げてもらえるよう働きかけます。
プレスリリースは以下のような状況の企業であれば利用を検討すると良いでしょう。
この方法は、会社の商品やサービスの認知度を高めたい場合に効果的な手法です。自社サイトよりも認知度が高いニュースメディアやWebサイトに紹介してもらうことで、企業の信頼性をアピールし、認知度を効果的に高められます。また、取り上げてもらう際に無料で利用できるメディアもあり、費用対効果が高い点がメリットです。
ただし、プレスリリースを実践してもニュースサイトに取り上げられない可能性がある点に注意しましょう。取り上げてもらうメディアによっては情報を一部変更される可能性がある点にも注意が必要です。
プレスリリース配信施策については「【ポイントは6つ！】プレスリリースの書き方は？具体例や掲載されるコツまで紹介！」で詳しく解説しています。
メールマーケティングは、見込み顧客のメールアドレスに対してメルマガなどを配信することで集客を行う方法です。基礎知識と手法について「メールマーケティングとは？5つの手法や進め方などこれから始める方へ必須知識を解説」で詳しく紹介しています。
メールマーケティングは低コストで多くの見込み顧客にアプローチできる点がメリットです。メール配信によって、見込み顧客に対する継続的なアプローチを行い自社やサービスの価値をアピールし続けられるため、業種業態を問わず重用すべきWeb集客方法です。
特にBtoBビジネスにおいて見込み顧客となる企業は、社内稟議を重ね、サービス導入を長時間かけて検討するため、ニーズが芽生えた際に自社が想起されるように継続的な接触が重要です。
またメール配信ツールを活用することで、開封率やクリック数などの数値を測定し配信内容を改善できます。ツール活用については「メールマーケティングツールのおすすめ5選｜比較ポイントや導入手順も解説」で詳しく解説しています。メール配信の分析に役立つ「メルマガ配信管理・結果分析のテンプレート」を無料で配布中です。ぜひお役立てください。
デメリットとしては、見込み顧客全員の興味を引くコンテンツづくりが難しく、作成に手間がかかる点が挙げられます。迷惑メールとして処理されてしまう可能性もあり、そもそも読んでもらえないことも珍しくありません。分析結果を参考にしつつ、顧客が思わず開いてしまうようなタイトル、コンテンツを制作しましょう。
またメール配信ツールの導入・運用にはコストがかかるため、メールマーケティングによってどれくらいの成果が見込めるのか費用対効果を示すことが求められるでしょう。
SEOとはGoogleやYahooなどの検索エンジンで、自社のWebサイトをなるべく上位に表示させようとする施策を指します。上位に表示されるほどユーザーの流入を見込めます。SEO対策としては、自社ターゲットの関心が高いキーワードをもとにコンテンツを作成し、自社サイト内に掲載するのが一般的な方法といえます。
情報収集する際に検索エンジンを利用するユーザーは多く、課題感にマッチしたキーワードでコンテンツを作成できれば高い集客効果を期待できます。詳しくは「SEOとは？用語の基礎知識を初心者にも分かりやすく解説」でご紹介しています。
また制作したコンテンツを資産とし、長期にわたって集客を期待できるというメリットもあります。掲載メディアを新規で立ち上げる場合、初期費用がかかるケースもありますが、広告費をかけずに集客できるという点では費用対効果は高いといえるでしょう。
施策実行においては、効果が出るまでに時間がかかる、キーワードによっては上位表示が難しいといった点を考慮にいれる必要があります。また高い集客効果を得るにはSEOに関する専門的な知識が必要な点も、これから施策をはじめる企業にとってハードルが高いといえます。
SNS運用による集客では、TwitterやYouTube、InstagramなどのSNSで商品や企業に関する情報を発信することでWebサイトに集客します。SNS運用による集客は、BtoCビジネスでの活用イメージが強いものの最近ではBtoBビジネスでも活用されています。
SNSアカウントは無料で作成できることから、自社で継続的に運用できれば広告費をかけずに集客できます。コンテンツ内容がバズれば高い集客効果も期待できるため、コストパフォーマンスも良い方法といえます。
決裁者や担当者など役職を問わずさまざまな人が活用するSNSであれば、BtoB企業では困難とされる決裁者への直接的なアプローチができる可能性もあります。担当者を挟むBtoBの基本的な購買プロセスを省略できる可能性があるのは大きなメリットといえるでしょう。SNS活用について「BtoB企業こそSNS活用を！顧客のLTV向上を実現するSNSマーケティング戦略とは」で詳しく解説しています。
集客効果の高いアカウントを育てるためには、長期間かつ定期的にコンテンツを発信する手間がかかります。また、SNS運用に関する知識やノウハウがなければ、成果を出しづらい点もデメリットの一つといえるでしょう。
さらにユーザーからの反応を得るためには、コンテンツの質も重要です。集客効果が高い反面、不適切なコンテンツの発信によって炎上してしまうと、一気に企業イメージが低下する恐れもあるため注意が必要です。
ウェビナーとは「オンライン上で行われるセミナー」を指します。オフラインセミナーのように移動の手間やコストがかからず気軽に参加できることから、定番の施策として定着しました。
ウェビナーを開催することで、セミナー参加者情報やアンケート結果などマーケティングや営業に活用可能なデータを入手・蓄積できます。また視聴のハードルの低さや全国各地からの視聴が見込めることから、集客数の増加を期待できます。
他社との共催ウェビナーの場合は、相互の顧客リストから集客し合えるというメリットもあります。
ウェビナーを録画しアーカイブ放送することで、繰り返し集客できることも特長です。
ウェビナー開催のための企画やコンテンツ制作、スケジュール管理、登壇者のアサインなどの準備にリソースと工数がかかります。また場合によっては、Web広告やメールマガジン配信を組み合わせて集客を行う必要があります。
ウェビナー開催を成果につなげるためには、プロジェクト全体の目的とKPI、コストの管理を行うスキルを持った担当者を配置することが重要です。
関連記事：【集客数UPが狙える！】ウェビナーとは？メリットや活用事例も解説
ウェビナー運営は何をする？うまくいく運営のコツ7つ解説！【188名集客成功事例配布中】
Googleビジネスプロフィール（旧：Googleマイビジネス）は、店舗や施設の情報を登録・管理できるGoogle提供サービスです。特定の地域で店舗を構えてビジネスをしている場合に効果的な集客方法で、Google検索やGoogleマップで社名やエリア名、サービス名を検索したときに、以下のようなイメージで登録した店舗が表示されるようになります。
利用料は無料で、上位表示されれば高い集客効果を発揮します。またGoogleビジネスプロフィールでは、顧客から口コミや写真の投稿ができ、顧客とのコミュニケーションが可能です。飲食店など特定の地域でビジネスをしているBtoCの企業に特におすすめの方法です。
ただし、Googleビジネスプロフィールの検索で上位表示をさせるためには、ビジネスについての情報を積極的に配信したり、店舗の営業情報について正確な情報を発信したりと工夫する必要があります。また、ネガティブな口コミがあった場合に対応が遅れると信頼性を損ねる可能性があるため、注意が必要です。
オウンドメディアは自社でメディアサイトを保有し、顧客に対して有益な情報をコンテンツを通して発信する集客方法です。詳しくは「オウンドメディアの意味とは？運用事例や成功のポイントまで解説」で紹介しています。
顧客の悩み解決につながる良質なコンテンツを発信することで、専門的なサイトとしてGoogleからの評価を高められるためSEOにも効果があります。また拡散性の高いSNSと組み合わせることで、より効果的な集客が可能です。一度に発信できる情報量が限られるSNSと違い、オウンドメディアはまとまった情報を体系的にユーザーに提供できるため、互いのメリットを生かした集客手法であるといえるでしょう。
オウンドメディアの新規立ち上げと運用にはコストや工数がかかります。また定期的にコンテンツを作成し情報発信するためには、責任者や運用担当者を配置する必要があります。オウンドメディア運用の目的を明確にした上でKPIを設定し、効果を検証していくことが重要です。
オウンドメディアの失敗原因と対策について「オウンドメディア10の失敗原因を徹底解説！失敗を避ける4つのポイントも」で解説しています。
口コミサイトやレビューサイトを使った集客方法です。口コミサイトやレビューサイトでは特定ジャンルの製品やサービスについて、レビューや評価、商品の比較情報がまとめられています。
口コミは多くのユーザーが参考にしており、口コミ・レビューサイトで高評価が得られていれば、こうしたサイトを経由して見込み顧客の流入が期待できます。比較サイト自体の知名度が高いことも多く、自社サイトを単独で設置している以上の集客効果を発揮することもあるでしょう。
BtoCビジネスでは「食べログ」や「＠cosme」などのように、ジャンルごとにさまざまなレビューサイトがあるため、特に高い効果を発揮します。BtoBビジネスの場合はレビューサイトの数は多くありませんが、SaaSなどのプロダクトであれば口コミを参考に商品の信頼性を確認されるケースも少なくありません。
レビューサイトでは競合他社の情報も掲載されるため、競合他社との差別化ができているかどうかが成否を分けます。また、口コミ・レビューサイトの利用によっては利用料金がかかるため、利用料金に見合った集客効果があるかどうかも確認する必要があるでしょう。
資料掲載ポータルサイトとは製品やサービスの情報をまとめて掲載し、資料請求までできるWebサイトのことです。
資料掲載ポータルサイトはさまざまなサービスを比較検討し、自社に導入する候補を入念に検討したいBtoB企業の担当者がメインユーザーです。BtoBビジネス向けのWeb集客として有効な方法といえます。
資料掲載ポータルサイトを閲覧する見込み顧客は、すでに購入することを具体的に検討しており、商品を選ぶフェーズにいます。製品やサービスの資料を掲載することで購買意欲の高い見込み顧客のリードを獲得できるため、成果に直結しやすい集客方法といえます。
顧客からの資料請求1件に対して1万円程度の費用が発生するといわれています。また、資料掲載ポータルサイトでは他社と比較されるのが前提です。そのため製品やサービスが優れていないと他社製品に埋もれてしまう可能性もあります。競合の商材が並んでいるなかでも、顧客に選んでもらえるような自社の優位性を全面に打ち出した資料作成を意識しましょう。
Web集客方法の検討にあたっては、自社のビジネス環境や商材の特性をよく把握し、ターゲットの課題や行動に即した方法を選定する必要があります。手法ありきで集客を行っても、商材特性とマッチしない場合は成果につながりにくいでしょう。例えば、ニッチな商材で検索ボリュームが少ないにも関わらず、SEO対策に注力する場合などです。
まずは自社ビジネスの特性を整理し、活用できる資産や運用体制の有無を確認しましょう。
自社の製品やサービスの「提供の型」「価格帯」「受注頻度」「ターゲットの数や特性」などによってWeb集客施策は異なります。BeMARKEでは、ビジネス分類を顧客共創ビジネスとプロダクトビジネスの2つに分けました。それぞれの特性を以下の表にまとめています。
| 顧客共創ビジネス | プロダクトビジネス | |
|---|---|---|
| 概要 | 個別に具体的な企画提案を行うビジネス | 決まった範囲でプロダクトの機能やできることを説明するビジネス |
| 価格の傾向 | 高単価 | 低単価 |
| 受注頻度の傾向 | 低 | 高 |
| 該当する業種イメージ | ・コンサルティング ・システム開発 ・Webサイト・動画制作 ・自動車部品 ・機械・電子部品 ・原材料・素材 |
・オフィス用品 ・SaaS ・汎用的な工業部品 ・広告媒体 ・個別の企画提案をしないコモディティ化した商品（他社と差別化されていない類似した内容の商品・サービス） |
| 施策の傾向 | 自社のソリューションと相性の良い見込み顧客の獲得 | 見込み顧客との接触量および商談創出数の最大化 |
顧客共創ビジネスにおけるWeb集客施策には次のような例があります。
プロダクトビジネスにおけるWeb集客施策には次のような例があります。
ビジネス分類から適切なWeb集客方法を選定する方法については、「取るべき施策が分かるBtoBマーケティング8パターンの戦略」で詳しく解説しています。
自社の顧客像を言語化した上で、課題の認知から製品検討・購買までの流れを整理することで、適切なWeb集客方法を選定できます。まずは自社の顧客像となる「ペルソナ」を作成し、課題や行動パターンを把握しましょう。
ペルソナの設定方法は「BtoBマーケティングでもペルソナを作成しよう！設定の重要性と方法を解説」をご参考ください。
ペルソナを作成したら、自社の製品・サービスを認知し購買に至るまでの道筋を整理します。ペルソナの行動やタッチポイントをまとめた表を「カスタマージャーニーマップ」と呼びます。
カスタマージャーニーマップではペルソナの行動をステージごとに分け、課題とタッチポイントから有効なアプローチ手法を見極めます。次のポイントに着目することで、Web集客にはどのような手法が有効かが見えてくるでしょう。
「まだ課題を認識できておらず、製品・サービスも認知していない」場合と「課題を認識し製品・サービスを比較検討している」場合では、必要とするコンテンツは異なります。ターゲットが必要とするコンテンツを用意し、最適なタイミングとチャネルで情報提供することで、多くの見込み顧客を自社のWebサイトに集めることができるでしょう。
カスタマージャーニーマップのテンプレートはこちらからダウンロードしご活用ください。
ペルソナとカスタマージャーニーマップの作成にあたっては、ユーザーインタビューを行い課題感や情報収集の方法などを聞き取るという方法もおすすめです。顧客やターゲットに近しい人物へヒアリングを行うことで、リアリティのあるペルソナ像を作成できます。ユーザーインタビューの方法は「ユーザーインタビューの実施方法｜目的や種類から成功させるコツまで解説」をご参考ください。
Web集客を行う前に、自社が保有するコンテンツや顧客リストなどの“資産”を整理するのがおすすめです。まずは次の項目を確認しましょう。
Web集客の方法によってはコンテンツが重要な役割を担う場合があるため、自社内のコンテンツの状況を把握することが重要です。コンテンツ資産の棚卸しによって、自社のノウハウやナレッジなど“コンテンツの種”を発見できる場合もあるでしょう。
またメールマーケティングを成果につなげるためには、顧客データ管理が欠かせません。まずは名刺など顧客情報のデータ化と整備が必要です。顧客情報の管理については「ハウスリストとは？企業が保有すべき理由と作成・運用のポイント」「顧客リストとは？エクセルを利用した作成手順やポイントを解説」で解説しています。
Web集客では情報分析や施策の立案に役立つさまざまなツールがあります。ここでは、ツールごとにどのような効果があるか、集客にどう役立てるのか解説します。
GoogleアナリティクスはGoogleが提供している無料ツールで、Webサイト内でのユーザーの行動の収集や分析に役立つツールです。
具体的には以下のような情報を可視化できます。
コンバージョンとは、商品やサービスの受注につながる特定の行動のことです。具体的な行動内容はWebサイトや記事ごとに自社で設定し、Web集客での目標測定に重要な指標となります。
GA4は施策によってどの程度集客できたのか、目標達成できているかを調べるために欠かせないツールの1つであるといえるでしょう。
Googleアナリティクス4の具体的な使い方について知りたい方は、「これから始めるGA4の使い方！基礎・初期設定の手順・実践例まで解説」をご参考ください。
Googleサーチコンソールは、Googleが提供している無料ツールで、Googleの検索結果や掲載順位を調べられるツールです。
自社サイトのSEO対策の効果検証や改善案の発見に役立ちます。キーワードごとに以下の情報を収集可能です。
上記の情報に加え、SEO上の問題点やペナルティ問題がある場合の確認もできます。
Googleサーチコンソールのより具体的な機能や使い方については、「Googleサーチコンソールとは？機能や使い方をご紹介」をご覧ください。
GoogleキーワードプランナーはGoogleが提供しているツールで、Google広告に出稿することで利用できるツールです。リスティング広告の運用や、コンテンツSEOでどのキーワードで記事を作成するのか調べるときに使われます。キーワードごとに以下の情報を調査可能です。
Google広告への出稿のための費用は必要ですが、金額はいくらでも問題ないため、リスティング広告をメインに利用しない場合でも、キーワードプランナーのみを目的にする場合、それほど費用はかかりません。
X社が提供する分析ツールです。以下の数値を計測できます。
エンゲージメントとは、投稿に対するユーザーの反応や行動を数値化したものです。 動画や画像のクリック、投稿内のリンクや詳細のクリック、リポスト、コメントの数、プロフィールやハッシュタグのクリック回数などが含まれます。
ポストごとのインプレッション数やエンゲージメント率を分析することで、効果的な投稿や集客につながる運用方法を見極められます。
PR TIMES社が提供するプレスリリース配信サービスです。国内シェアNo.1のPV数と有力メディアとのネットワークによって情報を拡散できるのが特長です。リリース配信後は、管理画面の分析データから以下の数値を計測できます。
自社のプレスリリースが、どの媒体にどれくらい掲載されたかによって情報の拡散度合いをはかります。広告換算値とは、プレスリリース配信と同程度の条件で、他の媒体に広告出稿した際の広告費やPV数などを元に算出した参考値のことです。費用対効果を図る参考値として役立てられます。
さまざまな企業がWeb集客に取り組んでおり、どのような企業に依頼すべきか迷う方も多いのではないでしょうか。ここでは、Web集客での成功事例をいくつか紹介します。
BeMARKEはBtoBマーケティング・営業DXについて課題解決に役立つ情報を発信し、企業間取引におけるあらゆる分断の解消を目指すWebメディアです。
コロナ禍以降に主流となった、ウェビナー（Web上のセミナー）での集客にも注力し、ウェビナーの集客を目的に以下の施策を実施しています。
以上のような取り組みの結果、BeMARKEでのウェビナー開催4回目にして集客数10倍、CPA2,300円、350人の集客に成功しています。
実績や詳細について「CPA2,300円！？担当者が語る「なぜウェビナーで350人集客できたのか」」で解説しています。
株式会社LIGはWebサイト制作やシステム・アプリ開発、マーケティング支援を手がけている企業です。自社のオウンドメディアを運用しており、1年間で100万PVを達成した実績があります。
定期的にWebコンテンツの発信を行い、1日3記事ペースでの更新を行っています。大まかな取り組み方針は以下の通りです。
これらの方針のもとで記事作成やSNS運用を行い、1年間で100万PVを達成し、その結果、以下のようなメリットがありました。
ブルーイノベーション社はドローンを活用した課題解決を手がける企業です。自社のWebサイトを運用していたものの、以下のような課題を抱えていました。
上記の課題を解消するため、コンテンツ更新や管理に使うCMSを刷新し、更新負担を削減させ、コンテンツ数を増やすサイトリニューアルを行いました。
その結果、リニューアル前と比較して以下の成果につながっています。
Web集客の方法に関する知識はあるものの「どこからはじめたら良いか分からない」「Web集客を実施する体制がない」という場合は、コンサル会社への委託や専門知識のある人材の採用、学習とナレッジ蓄積という方法を検討しましょう。3つの対策について詳しく解説します。
自社内にノウハウやナレッジが乏しく体制もないが、すぐにWeb集客施策を実施する必要がある場合は、コンサル会社への業務委託を検討すると良いでしょう。Web集客のプロに戦略・企画の立案からリサーチ、コンテンツやサイト制作、分析・改善まで一通り任せることである程度の成果を見込めます。自社の少ない人員でも、外注化によってWeb集客を実施できることもメリットといえます。
コンサル費用は、ひと月あたり数千円のチャット相談から月額100万円以上かかる運営代行業務まで、コストは依頼内容によって大きく異なります。コンサル会社によって費用は異なりますが、自社Webサイトの分析や改善提案などの業務を依頼するのであれば10〜30万円程度が相場となります。
委託する場合は、自社業界のコンサル実績がある会社を選定するのがおすすめです。マーケティング支援会社について「BtoBマーケティング支援会社おすすめ14選｜サポート内容から選び方まで解説」をご参考ください。
また、Web集客における課題が特定できていて具体的な解決策を知りたい場合は、「ビザスク」などのスポットコンサルサービスを活用するという方法もあります。その場合、コンサルタントの見極めや費用対効果の検証が必要です。
Webマーケターを採用し、自社の集客を推進するのも一つの選択肢です。専門的な知識を持つ人材を直接雇用することで、スピード感のある対応が可能となります。
能力があり実績豊富なWebマーケターの採用は難度が高く、採用できた場合は報酬が高額になりがちです。自社にWeb集客の知識を持っている人がいない場合、採用した人材の能力を評価しづらいという課題もあります。
現在、インターネット上にはWeb集客に関する情報があふれています。noteやXなどのプラットフォームには、多くのマーケターがWeb集客ノウハウや実践談などを公開しています。しかしそれらのノウハウを自社で活用できるか、見極め判断するのが難しいと感じる方も多いでしょう。
情報収集の際には、次の点に留意し情報を取捨選択するのがおすすめです。
またWeb集客に関するウェビナーに参加し、効果的な手法やトレンドなどを把握し実践していくという方法もあります。ウェビナーでは質疑応答の場を設けている場合もあるため、講師や登壇者に具体的な質問をするのも良いでしょう。
Web集客だけでなくデジタルマーケティングを体系的に学びたい場合は、書籍や資格の勉強もおすすめです。詳しくは「Webマーケティングとは？進め方のコツから役立つ本・資格まで徹底解説【未経験・初心者マーケター必見】」で解説しています。
ウェビナーや書籍などで得た知識は、notionなどのナレッジ共有ツールを使い社内に共有するのがおすすめです。ナレッジやノウハウを蓄積しておくことで社内の知識レベルを底上げし、属人化防止にも役立つでしょう。
Webサイト運営においては、製品やサービスの認知拡大やリード獲得、売上増加などの目的があるでしょう。目的を達成するためには、Web集客後の受け皿となるWebサイトの設計を最適化させることが重要です。「Web集客」だけで終わらせず、その後のアクションにつなげるためには次の対策が必要です。
Webサイトに訪問したユーザーに、お問い合わせや資料請求、購買などのアクションを促す仕組みをつくりましょう。Webサイトの分かりやすい位置にボタンやテキストリンク、バナーを設置することで、ユーザーの行動を喚起します。
CTAの前には、ユーザーの課題解決に役立つコンテンツ（テキストや図、画像など）を用意するとよりコンバージョンにつながりやすいでしょう。
「CTAとは？BtoBのサイトで成功させるポイントや効果測定の方法も解説」でノウハウを紹介しています。
Webサイトを訪れたユーザーが、最短で目的地となるページにたどり着ける導線を設計することで離脱を防ぎコンバージョンにつなげます。最適な導線設計のためにも、「どのようなユーザー」の「どのような課題」を「どのように解決するのか」を明確にする必要があります。
「サイト改善のチェックポイント7選！課題別の方法から成功事例まで解説【セルフチェックリスト(120項目)つき】」でも詳しく紹介しています。
Web集客のチャネルによって訪問するユーザーのタイプやニーズ、課題が異なるため、チャネルごとのユーザー行動を分析し改善につなげることが重要です。Webサイトにおけるユーザー行動の分析によって、Web集客施策の見直しにもつながります。
GA4（Google Analytics 4）の活用法については「これだけはおさえて！CVに繋がるGA4の活用方法とWebサイト改善案の導き方」で解説しています。
BtoBビジネスの場合は、Webサイトで獲得したリードを商談につなげるための体制構築が必要です。体制構築後、Webサイト運営の目的を明確化しMQLを定義することが重要です。
関連記事：強いインサイドセールス組織をつくるには？ プロが語る、リードの案件化数を高める戦略
引き合いが増える！Webサイト制作に必要な戦略からリード獲得の方法まで徹底解説【チェックリスト(120項目)つき】
Web集客は、これまで接触できなかった見込み顧客へのリーチを拡大し引き合いを増やすために欠かせない取り組みです。しかし継続的に成果を生み出すには知識やスキル、コツが必要です。Web集客を成功させるコツとしては次のポイントを押さえると良いでしょう。
施策実行前の準備から運用、改善のPDCAまでひとつのプロジェクトとして管理する体制も必要です。まずは自社ビジネスの特性と組織体制を把握することからはじめましょう。
BeMARKEの編集者。これまで15年以上Webメディア運営・コンテンツ制作に携わる。前職では美容系Webメディア編集長としてサイト規模を2年で28倍の2,800万PVに成長させる。2022年より現職。BeMARKEのコンテンツ編集・制作方針や計画の策定、取材・執筆などを担当。上級ウェブ解析士。
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